知識資産経営によって、一人一人の知識・ノウハウを共有活用し、いかにして個人力から組織力へ高めるのか。
本書は知識資産経営におけるコーポレート・ソーシャル・キャピタルと情報システムの活用に特に焦点をあて、経済学・経営学・工学の融合的アプローチによって多面的な角度から取り組んだ実証研究の成果である。

仕事の専門化が進む今、仕事の境い目には隙間が生まれている。それを埋める機能として「すりあわせ」に注目、そのスキルを検証する。
仕事上、誰もが意識せずに使っている言葉「すりあわせ」。仕事と仕事をロスなくつなぐだけではなく、新しい価値を生み出す重要な機能として著者は注目する。これからの知識社会に大きな役割を担うこの機能について、２０２Ｘ年の教育業界の新ビジネス開発ストーリーをベースに、その技術を分解・解説する。

日本公共政策学会の１０周年記念研究大会は、国際的な専門家を交じえて地球規模で「科学技術と社会」という統一テーマで開催された。大会の成果とその後の研究成果を、関心を持つ「フォーラム」参加者に書籍というメディアを通じて広く提供する。

ネットで一体化した社会は、企業にとってまさに「弱肉強食」の世界。生き残りをかけて、進化し続ける企業とはどのようなしくみをもつのか。
本書は5つの潮流を読み解く――（1）業界を超える異業種格闘技競争、（2）インフラの巨大化と劇的なコスト革命、（3）消費者主権、カスタマーのメディア化、（4）企業間のあいのりとマッシュアップ、（5）終身雇用の崩壊にともなう新たな集合知――これらの激流に適応した企業だけが生存を許される。
あなたの会社はどうだろうか。たとえば、著者は「グーグルとアマゾンドットコムが将来のある時点でもし対等合併したら」という問題提起を行なう。予測できない近未来の世界にさまざまな光を当てる。
本書は、コンサルタントである鈴木貴博氏と現NTT副社長の宇治則孝氏の共著というかたちをとっているが、ネット世界を知る何人かの有識者が関わっている。次代を読み解く「知の集大成」ともいえる。

本書は、品質の高い要求定義と要求仕様書を効率的に作成するための要求工学の基本概念を、｢要求工学の概要｣｢要求定義プロセス｣｢要求仕様書の構成法｣｢要求仕様書の作成法｣｢要求仕様書の確認法｣｢要求管理｣｢要求仕様書の追跡法｣｢ＵＭＬによる要求モデリング｣｢要求工学の動向｣の各章において解説する。実務家のための1冊。

システム開発プロジェクトにおいては、上流行程の要求定義が不十分だったことが原因で大きな手戻りが発生するといったトラブルが今なお頻発している。根本的な解決策は、ユーザーと開発者との間で開発プロジェクトの「ゴール」を明確に描き、共有しておくことにある。基本的なこととはいえ、その実践はなかなか難しいのも事実。本書は、要求定義を明確にする上で有効な手法を体系的に詳述する。ややアカデミックな内容だが、要求定義を「見える化」する方法を総合的に学べる。

新たな公共サービスのあり方とはないか？米国における「市場化テスト」の先駆者が説く、政府、民間企業、非営利組織などの”ネットワーク”による公共経営。
ガバナンス研究の最先端を行く学識経験者、若手官僚、当研究所員による共同翻訳。

インターネットの普及・進展を総括した書。「消費」「雇用・就労・ワークスタイル」「交流・交際」「学習」「健康・医療」「地域社会」の６領域の分析に加え、規範・倫理、技術動向にもふれながら、今後を展望。企業のマーケターや行政、NPOなど政策立案者にも興味を持って読んで頂ける書。

情報技術をツールに、さらなる民主主義の発展は可能だろうか。「eガバメント」「eデモクラシー」「eガバナンス」の3つのキーワードを中心に、地に足のついた議論を展開。IT革命後の民主主義を考える。

環境計画、都市計画、公共事業における意思決定に、市民参加をいかに反映するか。幅広く創造的な意見を求める情報交流の場と、関係団体代表や公募市民による意思形成の場をいかに設計し，意思決定に反映させるか。そして仮に行政がその合意を覆す場合、どのように説明責任を果たすべきか。実効性ある参加の保証のための提案。

情報社会の本質を幅広く論じると同時に、「ITは本当に人間を幸せにするのか」を再検討する。

eデモクラシー（ICTを利用した行政への住民参加）は今、どこまで進んでいるのだろうか。2003年9月 に杏林大学岩崎研究室とシステム科学研究所が共同で、今後の情報化社会における地方自治の方向性と 課題を探るため、行政・議会・NPOを対象にアンケートを実施。本書では調査結果を基にeデモクラシー の現状と方向性についてまとめている。

市民参加のための、電子市民会議室の有効な活用方法とは？本書は、慶應義塾大学ＳＦＣ研究所とシステム科学研究所の共同研究を基に、自治体職員やＮＰＯ、市民に電子市民会議室活用の実用的なガイドラインを提供するため、基本的な考え方、活用方法、先進事例、海外事例などを解説。実際に藤沢市、大和市、三重県といった自治体で電子市民会議室の運営に携わる職員や市民の生の声も紹介する。

10兆円市場ともいわれるネット商取引は、いまや我々の生活を根底から変えるポテンシャルを持ちうるにいたった。
ネットが生産者と消費者の関係をどう変えたのか、そして今後どのような展開を見せるのか。本書では、消費者コミュニティ、消費者と生産者との協働、ブランドの在り方、CRM（Customer Relationship Management）など、各界の専門家がさまざまな視点から分析するとともに、具体事例に基づき理論的考察を試みている。

次世代電子政府の中心コンセプトとして、「eデモクラシー(=ICTを利用した政策立案・決定・執行過程への市民参画)」に着目。世界の先進事例や、eデモクラシーの萌芽とも言える国内の取り組みを紹介しつつその本質を明らかにし、「地域の時代」の戦略を提示する。

地方自治体をはじめ多くの公共団体が、民間会社の経営ノウハウを活用しようとし、「行政評価」や「公共経営」というコンセプトを積極的導入しようとしている。 「公共経営」の実現、行政管理の効率化、住民のアカウンタビリティ等を向上をはかるためにはいまや情報通信技術の導入は不可欠のものとなっている。本書は、はじめて公共経営のIT活用を論じた書籍である。

21世紀の都市はどうなるのだろうか。IT革命の進行と、ブロードバンド時代の幕開けは、われわれの身近な生活環境を一変させることになるであろう。情報学、建築家、都市設計家、社会学者のいずれも第一線の研究者が、メトロポリス大東京の今とこれから論じています。

企業の本質的な競争力につながるとの認識から「環境会計」への取組みが注目されている。本書は環境ＩＳＯに取組む担当者、ビジネスマンに向けて、環境会計の目的、運用について、図解によりやさしく解説するとともに、IT活用による効果を紹介する。付録に環境庁の「環境庁ガイドライン」 を掲載する。

インフォームド・コンセント、EBM（Evidence-Based Medicine）、カルテ開示等、いま、医療と情報の関係に大きな焦点が当てられています。情報化社会の到来により、「医」も大きく変わりつつある現在、医療システム、福祉、在宅ケア等における、医療消費者を主人公とした21世紀の「医」の在り方を提示しています。当時所長を務めていただいていた、国際基督教大学の村上陽一郎先生の編集です。

電子貨幣による様々な社会的影響を多角的な視点から検討した初めての書籍。貨幣の本質論から始まって、経済、金融、国際化、情報化社会をひもとき、 改めて貨幣を再考しています。

消費者・企業人・地球人・家庭人という私たち生活者の中の「四つの顔」の方向性と、 その動きを サポートする「情報化」の在り方を探りながら、 人に優しい社会の未来図を描いています。なお、システム科学研究所の行った「情報化と生活意識に関する調査」データ集が付録になっています。監修は、当時所長を務めていただいていた、国際基督教大学の村上陽一郎先生です。